Twitter運用は、企業のWEBマーケティングとして重要な方法の1つです。
文字のみの投稿でも拡散を狙え、導入ハードルも低いため、大手企業からベンチャー企業までこぞってTwitter運用を行っています。
しかし、いいねやリツイートをされることが少なく、フォロワー数が増加しないため、Twitter以外のSNSへ移行を検討している方もいるかもしれません。
本記事では、Twitterの代わりになるSNS、効果的なSNS運用の方法を紹介します。
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関連記事：Twitter、Instagram、Facebookの特徴を解説！届けたいターゲットに応じて使い分ける方法を解説
Twitterの代わりに使えるSNSは多い
日本で提供されているSNSの中で、Twitterの代わりになるSNSはいくつもあります。
以下は、日本で人気のSNSの特徴を簡単にまとめたものです。
SNS運用で成果を出すために意識すべきことの一つが、各SNSの「セグメント」と「ターゲット」です。
セグメントは、特定の条件で顧客をグループ分けすることをいいます。
セグメントにおける条件とは、ユーザーの年齢や性別、職業などのことで、具体的には、下記の4つの指標で分類されます。
- デモグラフィック：年齢・性別・家族構成など
- ジオグラフィック：国・文化・気候・地域特性など
- サイコグラフィック：ライフスタイル・価値観など
- ビヘイビアル：購買頻度など
このうち、各SNSでは年齢、性別などのデモグラフィック性能が変化しますので、自社にあったセグメントが多いSNSを選ぶ必要があります。（＝ターゲティング）
企業によって、SNSを利用する目的は購買目的、ブランディング目的など異なりますが、自社の目的を満たすSNSを選ぶようにしましょう。
関連記事：ブランディングとは？どう考えるのが正解？
日本のSNS利用者数ランキング
日本国内のSNS利用者は年々増加しており、2022年末には8,270万人、2024年には8,388万人に到達するといわれています。
そんな中、ICT総研は日本における、主なSNS利用率を以下の様に発表しました。
コミュニケーションツールとして使われている「LINE」や、動画投稿SNSである「YouTube」はかなり多くのユーザーがいることがわかります。
その中でも、同じ趣味や興味を持つユーザー同士がつながるためのSNSとしては、Twitterの利用者が最も多いです。
そのため、Twitter運用によるマーケティングを画策しがちですが、自社のサービスや商品によっては、他のSNSユーザーの方が相性が良い場合も十分にあります。
提供している商品と親和性の高いユーザーがいるSNSを見極め、効果的な運用を行いましょう。
日本と海外のSNSの使われ方の違い
日本と海外でも基本的にSNSの利用方法は変わらず、マーケティング手法を大きく変える必要はありません。
しかし、日本ではささいな発言でも炎上することがあるため、コンテンツ内容に十分気をつける必要があります。
海外と日本のSNSにおける大きな違いは「匿名性」です。
日本ではTwitterやInstagramなど、アカウント名を簡単に変更できるSNSが主に利用されています。
現実世界とインターネット世界を区別したい方が多く、人によってはアニメのアイコンを使い、別人格を演じて自己表現する方もいます。
一方、海外ではTwitter利用時、実名を使う方が半数以上です。
実名であると責任の所在が明らかなため発言に注意しますが、匿名であれば素性がわからないため、批判の言葉も簡単に発言できてしまいます。
日本でマーケティングを行なう際は、匿名性が高いことで起こり得る批判的な炎上を起こさないよう、コンテンツの言葉や画像に細心の注意を払いましょう。
参考：安心・安全なインターネット利用環境の構築 SNSにおける匿名利用
SNS運用の基本
SNS運用は以下の流れが基本です。
- ガイドラインの製作（戦略や運用体制、目標の策定）
- 投稿スケジュールの設定
- コンテンツ製作、投稿
- 効果測定
ガイドライン策定やコンテンツ製作も重要ですが、SNS運用において最も重要なのは効果測定です。
ガイドラインで定めた目標を達成しているのか、未達成ならば何が問題なのかを検証することでSNS運用の成功へ近づきます。
ただし、効果測定という「手段」が「目的」に変わらないようにしてください。
効果測定後は、自社が投稿しているコンテンツの改善点を正確に把握し、継続したSNS運用に活かしましょう。
関連記事：【法人向け】Twitter運用のコツ！集客で失敗しないためのフォロワー獲得の考え方、実際の運用成功例を解説！
運用するなら知っておきたいTwitterの代わりとなるSNS
Twitter運用を行なう上で、代わりとなるSNSを紹介します。
SNS運用を考えるとTwitterが真っ先に思い浮かぶかもしれませんが、そもそも自社のターゲットとTwitterのユーザーがマッチしなければ、どれだけ運用しても効果はありません。
Twitterでの結果が思わしくなかった場合、以下で紹介するSNSを検討してみてください。
Linkedln
Linkedlnは「世界で働くすべての人のために、経済的なチャンスを作り出す」をビジョンに掲げたビジネス特化型のSNSです。
日本のユーザー数は200万人程度ですが、総登録ユーザー数は8億3000万人以上と、世界的には多くの人が使用しています。
Linkedlnは、個人と企業をマッチングさせる機能が豊富にあります。
企業側は求人票の掲載が可能で、個人ユーザーのプロフィールには、採用の基準となる経歴や職歴、スキルなどの記載欄が多くあるため、企業側からスカウトが来る可能性があります。
ビジネスパーソンへの営業やマーケティング、採用に役立つSNSです。
Facebookは、総登録ユーザー数が19億6000万人以上と、現在提供されているSNSの中で最も利用者が多いSNSです。
登録者は、ビジネスパーソンである30代が大半です。
原則として実名での登録が推奨されているため、他のSNSよりも実生活に近いコミュニケーションがとれます。
これまでに関係のあった同級生や同僚などとの情報交換、近況報告などが目的となっており、LinkedInと比較するとビジネス感はやや弱いです。
独自のアルゴリズムを採用しているため、
Twitterの「最新ツイート」順のように新しい投稿から順に表示されるのではなく、
ユーザー毎に興味を持つ順番に表示されていきます。
Facebookのアルゴリズムに高く評価されるためには「ユーザー」の研究が重要です。
投稿にいいねしてくれているユーザーを研究し、自社の投稿には何が求められているのかを研究しましょう。
参考：令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
参考： Meta 2022年第1四半期（1月－3月）業績ハイライト
note
noteは「だれもが創作をはじめ、続けられるようにする」をミッションとしているSNSです。
それぞれのユーザーの発信したい内容に対応できるよう、文章や漫画、画像、音声など、様々なコンテンツが掲載できるように対応しています。
ユーザー数も増加しており、作家や芸能人が利用を始めたほか、法人や自治体の参入も増えており、2022年5月には総登録ユーザー数500万人を超えました。
また、発信したコンテンツは有料販売も可能です。
2019年には「note pro」として法人向けのサービスも提供しており、今後企業アカウントでの発信も増えていくことが予想されています。
参考：note会員数が前年比30％増の500万人超に！クリエイターエコノミーの拡大へ。収益など数字公開
Instagramは、動画や画像投稿をメインにしたSNSです。
視覚的な情報での発信のため、商品やサービスのブランディングが行いやすく、ファンを作りやすいことが特徴です。
世界最大のSNSであるFacebookと同じ企業「Meta」が運営しており、月間のアクティブユーザー数は3,300万人以上となっています。
Instagramの特徴的な機能として「ハッシュタグ」があります。
ハッシュタグとは、投稿する際に「#」マークの後に特定のキーワードを付与することで投稿をタグ化するものです。
タグ化することで、同じキーワードの投稿での検索や、興味関心が近いユーザー同士で話題の共有が可能です。
特に近年、若年層の間ではハッシュタグで検索し情報を得る「タグる」という文化が広がっています。
ハッシュタグの選定次第では、若年層への強力な拡散力を得られます。
参考：Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破｜Meta
YouTube
YouTubeは、15秒ほどの短尺動画から1時間を超える長尺動画の投稿ができるSNSです。
日本国内の月間利用者数は6,500万人を超え、市場規模は年々増加傾向です。
音楽やペット、ニュースや政治、教育まで、幅広いカテゴリーの動画が投稿されており、子供から大人まで幅広いユーザーがいます。
また、YouTubeは高速通信規格「5G」の登場によって、ビジネスでの活用増加が予想されます。
5Gは、現在一部地域のみでしか利用できませんが、現段階の主要通信システム「4G」の20倍もの通信速度です。。
5Gが全国的に普及すれば、低速、遅延のない動画再生が可能になります。
その結果、YouTube全体の再生回数、ユーザーがさらに上昇し、ビジネス利用でのYouTubeは重要性を増していくでしょう。
参考： 月間 6,500 万ユーザーを超えた YouTube、2020 年の国内利用実態──テレビでの利用も 2 倍に｜Google
参考：5Gと4Gで何が変わる？何ができる？｜softbank
TikTok
TikTokは、15秒〜10分以内の短尺動画の撮影、編集、投稿ができるSNSです。
2017年にサービスを開始し、2021年9月にはアクティブユーザーの世界総数が10億人を超え、現在急成長中です。
日本でも全年代で利用率が増加しており、10代にいたっては利用率50％と2人に1人が利用しています。
以前は、音楽に合わせて踊る音楽系コンテンツが主流でしたが、現在は日常動画やハウツー動画なども人気となっており、投稿コンテンツの幅が広がっています。
「TikTok売れ」という言葉も登場しており、飲食系コンテンツでは、TikTok閲覧後に実際に商品を購入したことがあるユーザーは4割近くとなっています。
Mastdon
Mastdonとは、短文投稿ができるSNSです。
基本的な機能はTwitterと変わりませんが、Mastdonが持つ大きな特徴は非中央集権である点です。
Twitterは中央集権のサービスであり、Twitter社が管理しています。
Mastdonは「インスタンス」と呼ばれるサーバーを用意すれば、誰でも自由にTwitterのようなサービス提供を可能としています。
すでに多くのファンを獲得しており、ファン同士のつながりやファンへ向けての広告を打ち出したい企業にとっては有効なSNSです。
まとめ
InstagramやFacebookなど、Twitterの代わりに集客できるSNSは多数存在しています。
Twitterでの集客が上手くいかないのは、自社がターゲットとする顧客と各SNSの利用者層がマッチしていないからかもしれません。
自社のターゲットとする顧客がどのSNSをよく利用しているのかを考え、ダイレクトにアプローチ出来るSNSを検討してください。
また、投稿コンテンツが顧客に届いていないため集客が上手くできていない可能性もあります。
定期的に効果測定を行い、集客が上手くいかないのは利用しているSNSの選択を間違えているのか、投稿コンテンツが問題なのかをしっかり把握した上で、SNS運用を行いましょう。
